趣味でドローンを操縦している方は「ドローンで仕事ができないだろうか？」と考えたことがあるのではないでしょうか。
ドローンはテクノロジーの進歩とともに、物流・農業・不動産など、あらゆる業界で商業利用が進んでいます。
テレビやネット動画など、動画制作においてもドローンによる空撮素材は一般的になってきました。
また、国は2022年12月を目処に、ドローンを規制する航空法の改正を目指して調整を進めています。
このページでは「ドローンを仕事にしたい」と考えている方に向けて、ドローン関連の仕事内容や、取得しておくと有利になる資格を紹介します。
年収や将来性についても解説しますので、ぜひ最後まで読んでみてください。
目次
ドローンを趣味で操縦する場合、資格は不要
では、ドローンの操縦に何か特別な資格は必要なのでしょうか？
結論から申し上げますと、ドローンを飛行させるために取得が義務付けられている特定の免許や資格はありません。
したがって、原則は誰でも自由にドローンを操ることができます。
しかし、日本全国どこでも好き勝手にドローンを飛ばして良いというわけではありません。
ドローンは航空法を初め、様々な法律に従って飛行する必要があります。
ドローン関連の法律に、どのようなものがあるのか見てみましょう。
- 航空法
- 小型無人機等飛行禁止法
- 電波法
- 道路交通法
- 個人情報保護法
- 文化財保護法
- 自然公園法
これらの法律から、ドローンを飛ばすためには「操作技術」に加えて「法規制」や「安全管理」「モラル」など、幅広い分野の知識が求められることが分かります。
ドローンの法規制の内容については、後ほど詳しく解説しますね。
ドローンを仕事にする場合、資格があると有利
これらの知識を有していることを証明するために、資格は第三者からの証明として役立ちます。
そこで、ここでは仕事に役立つドローン関連の資格を紹介しますね。
- 国土交通省 国家資格
- ドローン検定
- JDA
- JUIDA
- DPA（ディーパ）
- DJI CAMP
ひとつずつ、特徴とメリットをご紹介して行きます。
国土交通省 国家資格
2022年12月5日（月）施行の法律改正により、ドローンの操縦ライセンスが国家資格としてスタートします。
国家資格の登場により、民間資格の効力が失われるわけではありません。
国家資格化に伴い、これまでドローン飛行が禁止されていた「第3者上空、且つ目視外での飛行」も可能になります。
現時点で詳細は明らかにされていませんが、教則案によると、国家試験は民間資格に比べて、かなり厳しい試験内容になることが想定されます。
しかし、就活中にアピールできる資格として国家資格は訴求力抜群でしょう。
ドローン検定
数あるドローンの証明資格の中でも、一番有名なのがこちらのドローン検定です。
年間1500人前後の受験者が受験していますよ。
一番下のレベルの4級は数千円から受験することができるので、入門レベルとしても最適。
国土交通省に許可承認（空港等の周辺の空域、人口集中地区の上空の飛行、夜間、目視外等で無人航空機を飛行させる場合は、国土交通大臣の許可や承認が必要）を申請する際、操縦者の資格として、このドローン検定の証明書を添付することもできます。
JDA
最短2日で終了できる基礎的なコースから、農薬散布の実践的なコースまで、様々なコースを用意していますよ。
該当のコースを終了すると、以下の証明証を得ることが出来ます。
- ドローン操縦技能証明証：初心者の3級〜高度の1級まで3段階
- インストラクター証明証：日本ドローン協会のインストラクター資格
- アグリドローン技能証明証：ドローンで農薬散布を行う上での知識と技能を習得
- 安全運航管理者証明証：ドローン業務を行う上で、業務の安全性を高めるための知識を習得
JUIDA
全国200校以上あるJUIDAスクールから操縦士を輩出するなど、ドローン産業を牽引する存在です。
JUDAドローン資格では、2種類のコースから証明書を取得できます。
- 操縦技能コース：「無人航空機操縦技能証明証」
- 安全運航管理者コース：「無人航空機安全運航管理者証明証」
証明証保有者は、航空局の無人航空機飛行申請手続きの際に必要な一部書式の提出が免除されます。
DPA（ディーパ）
ドローン操縦技術の認定ライセンス制度も発行しています。
ライセンスは以下の2種類。
- ドローン操縦士：回転翼航空機の飛行に必要な基礎知識と操縦する基本技術を認定
- インストラクター：上級者向け。飛行レベルにより3等級の資格がある
産業利用を前提とした資格のため、空撮、農薬散布、インフラ点検、測量等に活用できる資格内容となっています。
DJI CAMP
DJI CAMPは、国土交通省が認可する管理団体「DJI JAPAN 株式会社」が認定するドローン操縦の民間資格です。
監査を受けたキャンパスで受講・資格取得すると、国土交通省に飛行許可申請を出す際、一部の確認を簡略化することが出来ますよ。
DJI公認ドローン保険も割引になるので、DJI製品のドローンを使ってドローンレンタルなどのビジネスを展開するケース等でもメリットがありますね。
ドローンを仕事にする上で知っておくべき法律
- 航空法
- 小型無人機等飛行禁止法
- 電波法
- 道路交通法
- 個人情報保護法
- 文化財保護法
- 自然公園法
この項目では、それぞれの法律についてひとつずつ解説して行きます。
なお、ドローンの法規制は現在進行形で整備が進んでいるため、常に最新の情報をチェックするよう心がけましょう。
航空法
国土交通省によると、航空法により、主に以下のことを遵守する必要があります。
- 日中での飛行を心がけること
- ドローンが目視の範囲内であること
- 人や車、建造物などから最低でも30mは離れていること
- イベント会場などの催し場所での飛行禁止
- 危険物の輸送禁止
- 物件を投下することを禁止
これらの方法以外の要件でドローンを使いたい場合は、国土交通大臣による承認が必要のため、所定の手続きを行なってください。
小型無人機等飛行禁止法
2016年4月に施行された当法律では、国が重要施設と定めた場所の周りでのドローン飛行を禁止しています。
対象施設の敷地内、及びその周囲約300mの上空が禁止範囲となっていますので、注意しましょう。
重要施設の具体例は、以下の通り。
- 国会議事堂や首相官邸、官房長官公邸など
- 皇居・御所
- 最高裁判所
- 大使館などの外国公館
- 自衛隊施設
- 在日米軍施設
- 空港
- 原子力事業所
重要施設は、主に国家の運用・安全に関わる施設が対象となっていますね。
上記の施設の他にも「この施設は問題ないだろうか？」と思ったら、必ず確認を取ってください。
電波法
私たちは日常生活の中で電波を利用しており、日常生活の中では欠かすことのできないものとなっています。
ドローンの操縦においても微弱ながら電波を使用するため、電波法を無視することができません。
DJIやParrotなどの大手メーカーから購入したドローンは問題ありませんが、海外製のドローンを海外で購入した場合には、日本の電波法の規格に合致しているかどうか、よく確認してくださいね。
道路交通法
現行の道路交通法では、ドローンを直接規制していません。
しかし、道路上でドローンを飛ばしたことで一般交通網に危険をもたらし、交通妨害と判断されれば道路交通法に抵触する可能性があります。
しかし、道路には車両の高さ4.1メートル以内という規制があり、ドローンは航空法で人・物件から30メートル以上の距離を開けて飛行することが定められていることから、ドローンを道路上に飛ばすこと自体は道路交通法違反に抵触しないと考えらえます。
とはいえ、許可を得ずに飛行させて万が一、事故が発生したら全て自己責任になってしまいますので、地域を管轄する警察署に許可申請をし、許可を受けてから飛行させる方が無難でしょう。
個人情報保護法
個人情報保護法で理解しておかなければならないのは「肖像権」や「プライバシーの侵害」といった、個人情報を侵害するリスクについてです。
例えば、ドローンで空撮した動画を、無加工でネット上にアップしたとしましょう。
そこに居住者の顔や、住宅の中の映像が写っていた場合、本人の意思を無視してインターネット上に情報を公開してしまったことになります。
当事者がそれにより不利益を被った場合、裁判などの訴訟問題に発展する可能性があります。
ドローンで撮影をする場合は、肖像権やプライバシーを侵害しないよう十分配慮してください。
文化財保護法
国の重要文化財として認定されている、神社仏閣などの貴重な施設にドローンが落下し、施設に損害をもたらした場合、取り返しがつかないことになってしまうかもしれません。
文化財をドローンで撮影する際は、その施設の管理者に事前に確認を取ってください。
実際、伊勢神宮や出雲大社など、多くの施設がドローン飛行を禁止しています。
管理者が飛行を禁止する表示をしている場合は、ドローンを飛行させることができません。
また、ドローン飛行が認められている場合であっても、30メートル以上の間隔が保たれていることを直接目で確認する必要があります。
無形文化財などのお祭りなど、多くの人が集合する場所でのドローン飛行も安全面から禁止されていますよ。
自然公園法
国立公園の美しい自然は、特にドローンで空撮してみたいものですよね。
国立公園は、環境省が定める自然公園法により、国を代表する自然の風景地として守られています。
環境省は、国立公園内におけるドローン飛行について、以下の注意喚起を行なっています。
- 事前に管理事務所に問い合わせ、飛行区域や飛行時間などのルールを確認すること
- 野生生物の生息に支障を与えないよう配慮すること
- 他の公園利用者に支障をきたさないよう配慮すること
- 山岳の物資輸送や救急救助など、ヘリコプターの運用に配慮すること
とはいえ、人々が自然を楽しむことも公園の役割のひとつ。
管理事務所に許可を得た上で、国立公園でのドローン飛行も認められる可能性があります。
ドローンを仕事にするために求められるスキル
- 法律の知識
- 操縦スキル
- ドローン周辺部品の知識
- 申請書などのドキュメント作成
- 取引先の業界知識
ひとつずつ、説明しますね。
法律の知識
前述の通り、ドローン飛行には多くの法規制が関係します。
これらの法律を正しく理解した上で、法令を遵守し、かつ安全を確保した飛行を実践することが求められますよ。
操縦スキル
ドローンを安全に飛行させるには、方向感覚、距離感、判断力が必要です。
例えば、時間内に測量や撮影、農薬散布を終わらせるためにどのようなルートで操縦するのか。
天候を見て飛行を中止したり、期待トラブルが発生した時は安全に落下させるスポットを判断したりといった判断力も必要ですね。
ドローン周辺部品の知識
ドローンやカメラに不具合が発生したとき、問題を把握し、適切に修理ができると仕事もスムーズに遂行できます。
また、事故に繋がらないよう、飛行時の音や機体の反応から、不具合を察知する能力も求められますよ。
申請書などのドキュメント作成
最近ではドローンの飛行条件が大変厳しくなっています。
仕事でドローンを飛行させる場合、多くのケースで、必要に応じて関係先への申請が必要になるでしょう。
申請ドキュメントを正確に作成し、必要な提出物を整えて速やかに提出するスキルも求められます。
申請書に不備があると、スムーズに承認が降りない可能性があります。
取引先の業界知識
ドローンを仕事にする場合は、取引先の業界知識もセットで必要ですよ。
例えば農薬散布の場合、農薬の取り扱い知識が欠かせません。
ドローンで測量するなら、測量の知識も必要ですよね。
ドローン操縦スキルのみで仕事になるということは、殆どありません。
ドローン操縦のスキルを活かせる仕事例
ここからは、ドローン操縦のスキルを活かせる仕事をご紹介します。
- 空撮カメラマン
- 測量師
- 農薬散布
- ドローン警備
- 外装劣化診断（住宅リフォーム）
- 物流
大好きなドローンを仕事にしたい方は、ぜひ検討してみてくださいね。
空撮カメラマン
最近ではテレビだけでなく、ミュージックビデオやYouTube動画においてもドローンの映像がたくさん活用されています。
企業イベントの撮影や、企業のPR動画にも空撮が使われることがあるので、ドローン空撮カメラマンの仕事は、これからも需要を増していくことでしょう。
多方面から仕事を受けるという意味では、フリーランスのような自由度の高い働き方を選び、クラウドソーシングで仕事を募集するのも1つの戦略です。
空撮カメラマンは、動画編集スキルとかけ合わせることで、仕事の受注率・希少価値がさらに高まりますよ。
測量士
人がヘリコプターで上に行かずとも、ドローンで自由に移動できるとなれば納得のこと。
ドローンは低コスト、かつ短時間で3Dの図面を撮影できるため、測量業界で需要が高まっているのです。
ドローン測量士として働くためには、測量会社に就職をするか、もしくは自分で起業するという選択が考えられます。
いきなり自分で事業を始めるのはリスクが伴うため、まずは会社に所属しつつ、経験を積み独立をするというコースが主流でしょう。
農薬散布
農薬散布は、人が重たいタンクを持ち歩き、広大な敷地に農薬を撒くという、時間と労力が必要な作業です。
この作業をドローンで代用しようというのが、ドローン農薬散布。
最近では地方の自治体が農薬散布用に専用ドローンを購入・管理しているケースも増えていますよ。
日本で人手不足が進む農業分野では、ドローンの活躍が非常に期待されています。
ITと農業を融合させる動きも近年特に加速しており、作物の収穫状況をドローンで判断するという、農薬散布以外の使用目的にも広がっています。
キャリアコースとしては、農業用の機器を開発・リースしている企業でドローン操縦士として働くという選択肢がありますね。
ドローン警備
大手警備会社では、既にドローンを警備業務に導入しています。
例えば、ある施設に不審者が侵入すると、まずはセンサーが感知し、必要があればドローンが自立飛行によって現場に駆けつけるというもの。
防災や人命救助の現場で、ドローンが物資を届けるなどのアイデアも出ているため、今後、警察や消防でも業務的に連携する可能性が十分考えられます。
ドローンを活用した警備は、まだまだ未開発なので、警備会社の該当部署に就職できればサービス開発も手がけられるかもしれません。
外装劣化診断（住宅リフォーム）
建物に足場を組んで、屋根に上って目視で確認するという従来の工程に比べて、ドローンは大幅なコストカットにもつながります。
外装劣化診断を行なっている業界は、主に建築業界。
実際にドローンを使って、外装判断やリフォームを行っている企業を探すのがキャリアとしては一番の近道でしょう。
ビルや住居が密集した中でドローン飛行を行うケースも多いので、正確な知識や安全な飛行技術を証明できる資格は、一層役に立つのではないでしょうか。
物流
既に海外ではAmazon、日本では楽天、日本郵政、全日空が実用化に向けた検証を行なっていますよ。
日本では現行認められていないドローンの「レベル4飛行」（有人地帯（第三者上空）での補助者なし目視外飛行）ですが、2022年12月頃の解禁に向けて法改正が進んでいます。
レベル４飛行の解禁後、ドローンによる荷物配送が一気に普及する可能性があります。
物流業界でも実際にドローン操縦士の求人が出始めていますので、見逃さないでくださいね。
ドローン業界における年収アップの鍵は「イノベーション」
日本においてドローン操縦スキルを活かせる仕事の平均年収は、2022年現在、約330万円〜640万円が相場です。
海外では多くの大企業がドローンの投資に積極的ということもあり、年収が1千万円を超える事例も。
企業によって異なるため、ぜひ求人情報をチェックしてみてください。
ドローン業界で年収や自己価値を高めていくためには、どのようなことに意識すれば良いのでしょうか？
それは、常にイノベーションの思考を持つことです。
イノベーションとは既存の産業と、新しい技術を組み合わるという意味です。
たとえば農業とドローン、物流とドローンといった具体に、既存の産業とドローンという新技術を掛け合わせた新しいサービスが生まれていますよね。
他にも、既存産業でドローンが活躍できるシーンは沢山あるはずなのです。
例えばイベント会社、エンターテイメント、旅行産業など。
東京オリンピックでは、ドローンショーが話題を呼びましたね。
「ドローンと組み合わせることで生まれる革新的なサービスはないか？」
「ドローン操縦スキルの他に、得意分野を増やすことで自分の希少価値を高めることが出来ないか？」
このようにイノベーションの視点を持って変化することが年収アップにも繋がるのです。
ドローンを使った仕事の将来性は？
「実際のところ、ドローンを使った仕事に将来性はあるのだろうか？」
そう思った方も少なくないと思います。
ここで、改めてドローンのマーケット事情を整理してみましょう。
世界全体のドローン市場
世界全体のドローン市場は、2018年には1兆6010億円に到達。
今後も成長が続くと見込まれており、2025年には2倍の2兆9097億円になると予想されています。
世界では既にドローンがあらゆる業界で活躍しており、交通・気象監視や消防・捜索・救助活動、さらには法執行の現場でも実稼働しています。
（出典：財務省）
日本のドローン市場規模
2020年の日本国内のドローンの市場規模は1841億円で、年々大きく成長しています。
ドローンが活用されている産業分野は、農業や点検、または土木・建築、防犯、物流などの「サービス市場」が最も大きな割合を占めています。
次に大きな市場が「機体市場」で、農薬散布や測量、点検、運搬などの用途に製造された機体の売買も活発です。
今後も市場は拡大する見込みで、2027年には7933億円にまで成長すると予想されています。
（出典：財務省）
（出典：インプレス総合研究所）
レベル4飛行の実現に向けた動き
日本の現行の航空法では、レベル4飛行（有人地帯での目視外飛行）が認められていません。
しかし現在、2022年12月を目処としたレベル4飛行の実現化に向けて、法整備が行われています。
レベル4の飛行が可能になると、ビジネス上、実現可能なサービスが一気に増えるでしょう。
今まで人手に頼っていたことを、ドローンで自動化することができるようになるからです。
企業にとっても人件費の削減につながるため、大きなメリットになりますよね。
日本の大手各企業も、この法改正を見据えて、無人配送の実地検証を繰り返しているのです。
また飛行レベルで見ると、既に下記は実現しています。
- レベル1の「目視内での操縦飛行」で空撮や農薬散布
- レベル2の「目視内での自動および自律飛行」で測量や設備点検
- レベル3の「無人地帯での目視外飛行」で山間部・離島の調査・観測
これらをふまえ、ドローンを使った仕事の将来性について、あなたはどのように考えますか？
機動力があり、モニタリングや記録もできるドローンが今後、活躍の幅を益々広げていくであろうことは、もはや疑う余地がありません。
まとめ：資格と知識を身に付けて、ドローンの仕事をしよう
この記事では、ドローンを使った仕事がしたいと考えている方に向けて、知っておくべき法律や資格、キャリアの可能性についてご紹介してきました。
最後に、この記事をおさらいしましょう。
ドローンは航空法を初め、様々な法律に従って飛行する必要があります。
ドローン飛行に関連する法律の例は、以下のとおり。
- 航空法
- 小型無人機等飛行禁止法
- 電波法
- 道路交通法
- 個人情報保護法
- 文化財保護法
- 自然公園法
ドローン関連の法改正は、現在進行形で行われています。
常に情報をアップデートすることを心がけてください。
仕事に役立つドローン関連の資格も6つ、特徴とメリットとともにご紹介しました。
- 国土交通省 国家資格
- ドローン検定
- JDA
- JUIDA
- DPA（ディーパ）
- DJI CAMP
ドローン操縦のスキルを活かせる仕事も、6つご紹介しました。
- 空撮カメラマン
- 測量師
- 農薬散布
- ドローン警備
- 外装劣化診断（住宅リフォーム）
- 物流
ドローンの操縦スキルを武器に、長期に渡って戦略的なキャリアを築いていきたい方は、ドローンの資格や、自己の希少価値を高められる産業知識の習得を検討してみてはいかがでしょうか。
今は気軽に副業ができる時代なので、まずはクラウドソーシングサイトを使って、仕事の実績を少しずつ増やすのもひとつの手ですね。
好きなことを仕事にするには、確実にスキルと実績を身につけること、人と差別化を図ること、無理をせず焦らないこと、そして何よりも諦めないことが肝心ですよ。
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