「YouTubeチャンネルを運用したいけど、具体的にどうやって進めたらいいんだろう?」
「チャンネル運用してみたものの、再生数が伸びない」
YouTubeのチャンネル運用において、このような悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか?
せっかく作成した動画を見てもらえないと、運用が億劫になって作成から遠ざかってしまいますよね。
チャンネル運用のポイントは訴求力です。
ピンポイントであればあるほど効果を発揮します。
この記事では、YouTubeにチャンネル運用のポイントや「何を軸に訴求するべきか?」という点にも言及しています。
動画の作成において悩みをお持ちの方は、ぜひ記事をご確認ください。
目次
YouTubeチャンネルで何を訴求したいのか
YouTubeチャンネルを運用するにあたって「動画で何を訴求したいのか?」という点は、とても大事です。
ここが定まっていないと、動画の効果を存分に発揮できません。
それでは、YouTubeチャンネル運用における具体的な訴求ポイントをチェックしていきましょう。
ターゲットと訴求ポイントはできるだけ絞る
マーケティングの話と大いに重複する話ですが、ターゲットはできるだけ絞りましょう。
訴求メッセージが届きやすくなります。
例えば商品がメインコンテンツの場合は、顧客の購買活動を想像して「どの切り口から訴求するのがベストなのか?」を考えましょう。
- 人気タレントを起用する
- 実用性や機能性を重視する
- 低価格にする
など、顧客への具体的なアプローチ方法を実践すると、効果が出やすくなります。
モノや情報が豊富にある現代では、大まかな訴求よりも、ピンポイントな訴求のほうがユーザーの心に届きやすく成功しやすいのです。
>>YouTubeの再生回数が伸びる仕組みと再生回数を伸ばす6つのポイント
訴求例①PR、CM公開
YouTubeチャンネルを活用することで、テレビCMやWebサイト上で公開している動画を投稿して再生してもらえます。
YouTubeチャンネルで公開する動画はテレビCMやWebサイトの動画と違い、ユーザーが興味を持って自ら再生してくれる、という点が異なっています。
ユーザーへ自社のPR動画を公開するときの切り口はさまざまです。
テレビCMとはターゲットの世代もアピールポイントも異なります。
YouTubeチャンネルではよりピンポイントにターゲットを想定して訴求しましょう。
訴求例②商品、サービス説明、販売
YouTubeチャンネルではCMの他に、自社商品の説明や紹介を動画のメリットを生かして伝えられます。
汎用的で一見たいして特徴のなさそうな商品でも、動画で新しい使い方や、便利な使い方など発信することで、思わぬ注目を集めることも。
購入の検討をしている方に向けて、より具体的な商品のメリットや商品製造の背景など、複数の切り口からアピールすることで商品の魅力をさまざまな角度から伝えることもできます。
訴求例③知識の公開
企業内で蓄積されたノウハウをYouTubeチャンネルで公開することで、新たな顧客を獲得できます。
例えばトレーニングジムを運営する企業の場合は、独自のトレーニング方法や食事内容を公開すると一定の注目を集められるでしょう。
ターゲットとする層に需要がありそうなノウハウ、知識は積極的にアピールしてみましょう。
訴求例④ブランディング
ショートムービーにて、自社商品や企業イメージのPRに活用する運用は、現在多くの企業で見られます。
企業理念を盛り込んだ物語風の動画を作成する方法や、別の企業とのコラボ動画など、エンターテイメント寄りのアピールの方法も効果的です。
ブランディング動画を制作する際も、ターゲットを明確にして、訴求ポイントを絞りましょう。
>>YouTube企業チャンネルの運用で獲得できるビジネスチャンス
YouTubeチャンネル運用で押さえておきたい3つのポイント
YouTubeのチャンネル運用にあたって、まずは3つのポイントをご紹介します。
ポイント①チャンネルのコンセプトをしっかりと決めておく
コンセプトを決めるということは、運用の軸を決めるということです。
軸は一つだけあれば十分でいくつも設定する必要はありません。
YouTubeには
- ハウツー系
- エンターテイメント系
- 自己啓発系
- インタビュー系
上記のようなさまざまなコンセプトがあります。
大まかでも構わないので、カテゴリーと「伝えたいこと」を決めておきましょう。
ポイント②KPIを設定して数字の指標を確認する
KPI設定の指標は以下の6つです。
- 視聴回数
- 再生時間
- 表示回数
- クリック率
- チャンネル登録者数
- YouTube Premiumの登録者数
- 視聴者維持率
この中でも、視聴者維持率や再生時間に注目しましょう。
再生回数よりも「視聴者がどの程度興味をもって動画を見てくれたのか」「継続的に見ているか」という満足度指標がより大事です。
新規の視聴者ばかりだと、うまくファンを獲得できていない証拠です。
視聴者と交流を深めて固定ファンを増やしましょう。
ポイント③SEO対策を行う
現状YouTubeのSEO対策は、テキストやWebサイトのSEO対策を流用したものです。
具体的には、タイトルにキーワードを含めたり、内部リンクのように他の動画への誘導を促したりする内容になっています。
YouTubeの場合検索流入も大事ですが、関連動画に入ることのほうがより重要です。
YouTubeのアルゴリズムはまだよくわからない点が多く、現状はWebサイトと同様の対策をするしかありません。
ただ、将来的にはYouTubeに最適化された対策を実践することになるでしょう。
>>YouTubeのチャンネル登録者を伸ばす8つの方法とは?人気のチャンネルの特徴とあわせて解説!
YouTubeの認知率や利用率
現代社会におけるYouTubeの立ち位置を確認していきましょう。
YouTube認知率
モバイル研究所の調べによると、無料動画サービスの認知率はYouTubeが95.1%と非常に高く、広く知れ渡っていることが明らかになりました。
またニコニコ動画は約8割、GYAO!は約7割、AbemaTV、TVerは約6割の認知率がありました。
無料動画サービスの認知度はYouTubeが95,1%と圧倒的認知度を誇っています。
次いで、ニコニコ動画、GYAO!、AbemaTV、TVerの無料動画サービスの名前が挙がっています。
【参考】モバイル研究所
アプリ、世代別のYouTube利用率
「月1回以上」の利用率についてはYouTubeが62.3%と、ここでも他の無料動画サービスとくらべて高い数値となりました。
他の無料動画サービスは10%程度の利用率にとどまり、認知されていても頻繁に利用されてはいませんでした。
広告主、広告会社担当者のYouTube認知率
デジタルインファクトの調査によると広告主、広告担当者のYouTubeの動画広告認知率は98,5%となっており、ほぼ全員が知っているということになりました。
この結果からみると、多くの広告担当者がYouTubeの広告出稿を考えていることがわかります。
【参考】デジタルインファクト
YouTubeチャンネル運用はサムシングファンにおまかせ
自社でのYouTubeチャンネル運用が難しい場合は、サムシングファンにお任せください。
チャンネル運用のノウハウは、今までの依頼により着実に積み重ねられており、動画制作のクオリティも多くのクライアント様に満足いただいております。
ぜひ気軽にご相談ください。
YouTubeチャンネル運用を依頼するときのポイント
YouTubeチャンネル運用を制作会社へ依頼するにあたって、押さえるべきポイントは以下の4点です。
依頼のポイント①現状の問題点を洗い出す
現在の自社のウィークポイント、これから新たに伸ばしたい分野、獲得したいターゲット層などをあらかじめ徹底的に洗い出しておく必要があります。
広範囲でなく、まずは少数のポイントに絞って深堀りしていきましょう。
依頼のポイント②チャンネル運用でやりたいことを絞る
販促、PR、ブランディング、商品の説明など「どの方向性で動画を作成して、チャンネルを運営していくのか」を決めておきましょう。
運営している間に思わぬ動画がバズることがありますが、そのときは適宜方向転換する柔軟性も大事です。
依頼のポイント③ソーシャルメディア、オウンドメディアとの連携
YouTubeチャンネルを、公式サイトや公式ツイッターなどと連携する運用も効果的です。
その場合、最初からミックスメディア運用の設定をしておきましょう。
Webコンテンツの運用は、各メディアからの双方流入が理想的です。
依頼のポイント④予算
やりたいことと、そのための予算の設定は運用を依頼するにあたってとても大事なことです。
やりたいことを実現するのに予算が足りない場合は、改めて予算の設定が必要となりますし、妥協すべき点が出てくるかもしれません。
決められた予算内でできることを考える間に、斬新なアイデアが生まれることもあります。
YouTubeチャンネル運用は事前のマーケティングで決まる
YouTubeチャンネルの運用はマーケティングそのものなので、運用前の入念なマーケティングによってその後の運用成果が決まるといっても過言ではありません。
運用中に適宜方向修正する必要はありますが、軸や方向性はぶらさずに据えておくことが重要です。
YouTubeチャンネル運用を制作会社へ依頼するときは、伝えるべきことはしっかりと伝えましょう。
確かな意思の疎通が成功の秘訣です。
サムシングファンでもYouTubeチャンネル運用の代行を承っています。
「忙しくて運用ができない」「確かな成果を出したい」という場合はぜひご指名ください。
また、動画配信に活用できるプラットフォームはYouTubeだけではありません。
以下の資料では、企業が動画配信をおこなうべき理由に触れながらおすすめのプラットフォームについて紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。